南太平洋・トンガ沖で起きた海底火山フンガトンガ・フンガハアパイの大規模噴火から10日以上が過ぎました。

A-PADの根木佳織事務局長（写真右）は、本日、駐日トンガ大使館を訪問し、トンガの被害状況や今後の支援内容について協議しました。

離島が多く通信状態が不安定で、噴火や津波による被害の全容は未だ明らかになっていませんが、トンガ大使館によれば、ハアパイ諸島のマンゴ島が最も大きな被害を受けています。あらゆる家屋・家財が失われ、田畑や海岸などの自然環境も一変してしまいました。マンゴ島の人々は、噴火が起きた日、泥と灰で辺り一面真っ黒になる中、一晩中寄り添って生き延び、その後、トンガ政府の支援によって近隣のトンガタプ島に避難しました。

避難を待つマンゴ島の人々（1月15日、トンガ大使館提供）

 

マンゴ島をはじめ、被害を受けた島々では、喫緊の課題として、飲料水の確保が急務となっており、日本を含む各国からの支援が実施されていますが、甚大な被害を前に、中長期的な視点での支援も不可欠です。

アジア大洋州６ヵ国の官民連携プラットフォームの構築に力を入れてきたA-PADは、これまでの災害支援の経験を生かし、今後、トンガ商工会議所と連携した被災地の復旧支援活動を検討しています。また、空気中から飲料水を生成する機材の支援や、航空機を活用した隣国からの物資支援の可能性について調査を進めています。

面会したトンガ大使館のスタッフからは「民間支援として、政府支援が届きにくいところを支援いただくのは大変ありがたい。政府、民間あわせて日本の皆さんからの支援に感謝しています」との言葉が寄せられました。